Benchmark Emailの企業ロゴ一新でブランドの新しい方向性を表現

こんにちは、ブログ担当の伏見です。

４月に入り新年度がスタートしましたね。ところで新年度直前の3月後半、Benchmark Email（以下、ベンチマーク）では新たなブランドデザインを発表しました！

今回のブログは、以前ベンチマークのデザインチームインタビュー記事でも登場した、アメリカ本社デザインチームがメインプロジェクトとして進めていた、ブランドが目指す新たな方向性（ブランド・アイデンティティ）についてお届けします。

このブランドデザインの変更から、今までの「メールマーケティングツール」としてのベンチマークからマーケティングの明確な「ソリューション」としてのベンチマークの確立を目指していきます！

では具体的にどういう変化があるのか、新ブランドデザインに込めた思いやデザインチームへのインタビューの時に直接聞いた新しいロゴの誕生秘話など、前回のブログではまだお伝えできなかったことを交えながらご紹介します。

マーケティングツールとしてのBenchmark Emailのさらなる展望

ベンチマークは2003年にオンラインマーケティングツールとしてスタートしました。当時はまだ「メール」に特化したサービスではありませんでした。Benchmark Emailという名前と企業カラーのネイビーブルーの確定と共に、メールマーケティングツールとしての方向性が定まったのは翌年の2004年でした。

それから現在まで13年にわたり、ベンチマークでは「簡単で誰にでも使いやすい」サービスを心がけ、個人から大企業まで多種多様な業種、業態の方に利用していただけるメールマーケティングツールとして、世界15ヵ国で現地法人を展開するほどに成長してきました。

そして2017年、メールマーケティングオートメーションツール、「EMA ※1」のリリースをきっかけに、使いやすいデザインであるのはもちろん、今までよりさらに「マーケティング」に焦点を当て、企業のマーケティング担当者が考える顧客エンゲージメントの強化、リード育成（ナーチャリング）を目的とした実践的な戦略アイディアを実行可能な形にするソリューションの提供をさらに高めていくことを目指していきます。

ブログ担当である私もさらなる実践的なマーケティングノウハウをみなさんにお届けできればと思っています！

※1 現在はBata版として公開しております。こちらに関するブログ記事も今後随時アップ予定です。

企業デザインの一新

ベンチマークとしての新たな方向性の確立と共に、今回ブランドデザインを一新しました。そうしてできたのが、この新しいロゴマークです。

そこで、ここからは1月に本社を訪問した時に、デザインチームへインタビューした内容をお伝えします。

伏見 – このロゴのコンセプトはどういったものですか？

デザイン部門ディレクター TJ （以下、TJ）-このロゴでは3つの太さの異なる線を1つにまとめ重量感、安定感を表現し、中央でそれらを重ねることで、目を惹くデザインを作りました。お客様とのつながりだったり、会社で働く人たちの文化の融合などを合わせて1つのものを作り上げる、というのがこのロゴのコンセプトです。

またロゴ左側の波打つような動きは躍動感を持って発展している様子を表し、中央を通過した後、線はまっすぐ右上へ伸びています。成長し続ける様子を表現すると共に、マーケティング担当者にとってベンチマークが、ビジネスを変革し成長させるためのキーツールであることを表しています。

伏見 – ロゴ作成中、ブレストだったり、ロゴのサンプル案などはどれくらい作ったんですか？

TJ – ロゴの作成段階では、ベンチマークのブランド概要をまとめたり、様々なデザインを試行錯誤しました。デザインの試作品は1000以上出ていたと思います。ただ最終的には一本線で描いたような単純すぎるものでは無く、もっと深い意味のある物にしたいという気持ちから、このようなロゴが生まれました。

今までのブランドカラーであるネイビーブルーを変えた理由

新しいアイデンティティを確立させるためにはこの段階でさらなる変更を加える必要がありました。その一つが元のベンチマークブルーでした。

（こちらが過去のロゴ）

CEOのCurt Kellerは、もともと標準的な企業感覚としてネイビーを選びました。

しかし、この13年間で会社は世界中で展開され、多くの方に利用していただけるようになり今までのような単調なネイビーではなく、多くのカラーを混ぜ合わせてできた今回のパステルカラーの青を使うことで、ベンチマークの多彩なブランドカラーを表現しました。

今回のブランドデザインの一新は単なるデザイン変更ではなく、従来のメールマーケティングツールからマーケティングの課題を解決するソリューションとしてのベンチマークとなることを表しています。この新たなアイデンティティと共に、企業のマーケティング担当者にとってのソリューション提供を目標に、さらなる支援を目指していきたいと考えています。