メルマガ登録者を集める5つの方法

消費者が購入に至るまでの検討期間や情報収集期間は、近年ますます長くなっています。

定期的に接点を持つことができるメルマガに登録してもらうことで、見込み客の育成や、リピート購入の促進が可能です。

 

まずは、メルマガに購読登録してもらう方法をお伝えします。

1.ウェブサイトに登録フォームを置く

初めてウェブサイトへ訪れた際は購入に至らず、何もしなければそのまま去ってしまう場合も多いです。

このときメルマガ登録を行ってもらうことで、見込み客の育成が可能になります。

 

A. 埋め込み式の登録フォーム

出典：https://www.saiyu.co.jp/

トップページに登録フォームを埋め込む場合は、サイドバーやフッター近くに埋め込みされる場合が多いです。

・関連FAQ：埋込型フォームの編集方法は？

B. リンクバナー

「メルマガ登録はこちら」「メルマガで情報発信中」などのバナーをトップページに置く方法です。

クリックすると別ページの登録フォームに移動する、同ページ内に埋め込まれた登録フォームまでアンカー移動する、ポップアップフォームが出てくるなどの方法があります。

 

C. ポップアップ式の登録フォーム

出典：https://www.soup-stock-tokyo.com/mailform

フォームが全画面に飛び出してくる方式です。ページへアクセスした瞬間に表示されるケースや、滞在時間や読み進めた長さなど、トリガーに反応して表示されるケースがあります。

ウェブサイト上での行動を阻害しないように、トリガー設定しましょう。

・関連記事：ポップアップする登録フォームでメルマガ登録率アップ

登録フォームは、シンプルで入力項目が少ないほど登録されやすくなります。

また、2段階登録（アドレス確認メール）を設定することで、アドレスの打ち間違いや、他者によるスパム登録を防ぐことができます。

2.ブログに登録フォームを置く

情報収集を目的として訪れる方が多いので、「最新情報をお知らせ」「メルマガ限定コンテンツ」のようなキャッチコピーを添えると効果的です。

埋め込み式フォームやバナーであれば、サイドカラム、記事の途中、記事の最後に置かれている場合が多いです。ポップアップフォームもよく利用されます。

3. ホワイトペーパーを配布する

ホワイトペーパー経由のメルマガ購読者は、初めからあなたの会社のファンというわけではないかもしれませんが、情報収集意欲や好奇心の高い方が多いです。役に立つ情報をステップメールとして送り、段階的に自社商品への理解・関心を深めてもらうこともおすすめです。

メルマガを配信するためには、配信許可を忘れずに取りましょう。

同意いただくプライバシーポリシーにメルマガ配信について明記するか、購読希望を尋ねるチェックボックスを設けましょう。

 

4. セミナーや交流会を開催する

ホワイトペーパーと同様に、情報収集意欲の高い読者を集めることができます。

なおメルマガ配信をする場合はオプトインを得るために、同意いただくプライバシーポリシーにメルマガを配信することを明記するか、購読希望を尋ねるチェックボックスを設けましょう。

Benchmark Emailでは、ランディングページの作成、登録フォームの設置、登録者への自動通知が設定可能です。

関連FAQ：登録フォームから登録する場合の文字数制限について

関連FAQ：登録フォームの設置からウェルカムメールの配信設定まで

5.SNSとメールの連携

顧客と複数のチャネルで繋がれば、多方面からのアプローチが可能です。

SNSは拡散に強く認知拡大に向いています。その一方でメールは、一般的にSNSと比べて購読解除率（アンフォロー率）が低く、画像や文章をたくさん使った情報を届けることができます。

例えばメルマガ購読へつなげる動機づけとして、メルマガ限定クーポンを配信するのは効果的でしょう。

他には、SNSで告知するキャンペーンの応募条件としてメルマガ購読を行ってもらい、メルマガ読者を増やした事例もあります。

成功事例：SNSからメルマガへ繋げる工夫が光るNY発セレクトショップUNION TOKYOの事例

 

X（旧Twitter）、Facebook、Instagram、Youtubeなど各種SNSで告知する方法は以下の通りです。

 

A. 登録ページへのリンクをプロフィールに置く

B. 定期的にメルマガ訴求のポストを行う

C. メルマガのサンプルを掲載して、価値を伝える
Web版のURLやサムネイルを掲載することもおすすめです。

D. 動画の説明文に、登録フォームのリンクを設置する

YouTube動画の説明文にも、メルマガフォームへのリンクを入れましょう。

 

社内にあるリストを活用する5つの方法

メールマーケティングは既存顧客の育成やリピート購入に大きな効果があります。そのため、社内にあるリストは積極的に活用しましょう。
ただし、メールアドレスを入手した際に、メルマガ配信のオプトインを得ていなくてはいけません。

お客様があなたにアドレスを渡す際に同意するプライバシーポリシーにメルマガ配信について明記するか、購読希望を尋ねるチェックボックスを設けましょう。

 

1.問い合わせ客・自社サイト会員

サイトのフォームから問い合わせがあった客や、自社サイトの会員登録者は、将来的に購入または再購入をしてくれる確率が高い層です。
役に立つ情報をお届けすることで、メルマガを読んでもらえれば、定期的に接点を持てます。

 

2.来店者のリスト

実店舗のオンライン予約を行う際に、メルマガ配信のオプトインを取ることもできます。
飲食店予約システムTableCheckでは、Benchmark Emailとリスト連携が可能です。

外部サイト：TableCheck＆Benchmark メルマガセミナー動画

 

3.店舗や会員カードにQRコードを設置

店舗内のポスターや会員カードに、登録フォームへアクセスできるQRコードを置いておきます。会員登録のお礼としてクーポンをプレゼントする例もよく見かけます。

 

4.過去のイベント参加者リスト

イベントを開催したときの参加者も、自社商品やその周辺領域に関心のある、質の高いリストが集まってくるでしょう。
イベント後のお礼メールや、ステップメールをうまく活用して、イベント内容から自社商品の紹介へとつなげていくと効果的です。

 

5.過去に交換した名刺

名刺交換で手に入れたアドレスへのメルマガ配信は、特電法でも特例として認められています。ただし、受け取り手に失礼だと取られないように気をつけましょう。

名刺のアドレスへ配信するときに気を付けること

・名刺交換をするときに、メルマガを送らせてもらうことを伝えると丁寧です。
・メルマガ内に「名刺交換させて頂いた方にお送りしています」と明記しましょう。

 

購入したリストにメールを配信してもいいのか？

購入したリストへの配信は特電法で禁止されており、罰則を受けることもありますので絶対に避けましょう。

当然、迷惑メール報告を受けることで自社のドメイン評価が低下して到達率が下がってしまうこともあります。無作為に集められたリストにはスパムトラップアドレスが含まれていることがしばしばあり、ブラックリストへ登録されるリスクも大きいです。

メルマガ配信を行えなくなってしまうと元も子もありませんので、リストは適切な方法で集めましょう。

関連動画：メルマガ担当者が知っておくべき法律「特定電子メール法」について

 

メールからの売上や問い合わせを増やすためには質の高さも重要

最後に、メルマガの効果を上げるためには、メールアドレスの数だけではなく質も大切です。

メールの最終成果（コンバージョン）には、送信数、開封率、クリック率といった指標はもちろんですが、「到達率」も大きな影響を与えます。

メールを大量配信する場合は、受信サーバーによるセキュリティチェックを受けますが、このときエラー率が低いほど受信ボックスへメールが届きやすくなります。

エラー率の平均値（Benchmark Email日本ユーザー）は0.90%ですので、平均値を上回っている場合は対策を考えましょう。

 

メールアドレス登録時の入力ミスを防ぐ

無効なメールアドレス（配信しても届かないアドレス）がリストに含まれないよう、誤入力やスパム登録を避けられる登録フォームをおすすめします。Benchmark Emailの登録フォーム機能では、登録時にアドレス確認メールを自動送信する「ダブルオプトイン設定」が選択可能です。

エラーアドレスは次回以降の配信対象から外す

届かないと分かったメールアドレスは、配信対象から外すようにしましょう。

Benchmark Emailではエラーアドレスが自動で管理されますので、手間をかけずにエラー率を最小限に抑えることができます。

また、初めて使うリストについて、配信前に無効アドレスを検知できる「リスト照合サービス」もオプションでご用意しています。

 

開封やクリックの反応が良いコンテンツを配信する

開封やクリックなどの反応率も、受信サーバー側の評価に反映されると言われていますので、読者が喜ぶ内容のコンテンツを配信しましょう。

Benchmark Emailでは、AIがコンテンツ作成をお手伝いする「スマートコンテンツ機能」もご用意していますのでぜひお役立てください。

また、AIが効果的な件名作成をサポートする「スマート件名機能」も便利です。

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・メルマガで法律違反になる前に！「特定電子メール法」の注意点を押さえて宣伝・広告メールを配信しよう

 

以上、今後のメールマーケティングにお役立てください。